![]() これは上海総合指数。 きわどいところまで下落してきています。 ![]() これは香港ハンセン指数。 24000を完全に下抜けするようだと再度の下値模索か。 中国株が本日良く下げたのは保護主義政策と言われるオバマ氏の勝利が確定的になったことが原因の一つかも。 また海外のヘッジファンド数社が経営危機に陥ったなどという噂も広がったらしい。 ![]() 3つ目はインドで、これもWボトムとなればいいのですが安値更新となると、他のBRICsにも影響が出そうです。 おそらく日本株はこれら新興国より『相対的』には強いと思いますが、それも限度というものがあります。 インド、中国が安値更新すれば日本も無傷というわけにはいかないでしょう。 広瀬さんが、べトナム発の新興国危機の可能性について、たびたび警告されています。 昨日の楽天証券のネット講演会でもそういった話題が出たようですが、僕は残念ながら出席できませんでした。 |
![]() 上海総合指数月足。 本日は中国の温家宝首相が訪問中のラオスで「政府は中国株式市場の平穏で健康的な発展に努力する」などと発言したことなどを嫌気したそうです。 中国政府は北京五輪の盛り上げに必至だが、「退潮時誰没有裸泳(潮が引く時、裸で泳ぐ人はいない)」。 などと言われているらしい。 半値押しの3000pは一旦もみそうですが、最悪の場合上昇の基点である2000pまで時間をかけて戻る可能性もあるだろう。 そうなるともう一種のバブル崩壊です。 ![]() 香港も似たような感じです。 ![]() インドも下落基調がはっきりしてきた。 ![]() ブラジルはいまだに崩れていないが。 前に広瀬さんのネット勉強会に出たときに、「中国がダメでも他のBRICs諸国が上昇することはありますか?」という質問が出た。 広瀬さんの答えは「多分中国がダメだと他の国もだめでしょう。」というものでした。 中国がこのままダメだといずれ他のBRICs株にも波及するのでは? 今のところ、年初にバロンズの座談会でマーク・ファーバー氏が言っていた新興国弱気が正解になりつつある。 彼の言葉をもう一度書きます。 『サブプライム問題は過去25年間に積み上がった巨大なクレジットバブルの氷山の一角であり、世界的な流動性の相対的な縮小の前触れに過ぎない。 全世界における金融の連動性は以前よりも大きくなっており、米国以外でも大きく減速しよう。 過去の景気拡大下でのFRBの金融緩和政策による資産バブルや負債拡大の巻き返しが起こっており、経済成長、金融市場、そして産業用のコモディティにとってすらよくない状況となっている。 米国の港湾での国内向けコンテナ数などの指標でも米国の景気後退が示されている。 スタグフレーションのシナリオの可能性もある。 企業収益は縮小し、株価が大きく下げる可能性があるが、これはチャンスにもなる。』 『S&P500指数をユーロ建てで見れば2000年以降約45%下落しており、ナスダックは60%下落している。 米国株に対しては強気ではないが、全世界的に状況が悪いため米国株は相対的には良い可能性がある。 これは米国株が上がるということを必ずしも意味しない。 既に高値にある中国、インド、ベトナムの株に比較して下値が少ない可能性があるということだ、 米国が景気後退でも中国が5-10%の経済成長を続けるという面では米国経済と世界経済のデカップリングはありえるが、金融市場のデカップリングはない。』 日本株については彼は強気で。 『ドルと並んで現在最も人気のない投資だろう。米国において株式のバリュエーションが債券の利回りと比較して低いという人たちがいるが、日本株のバリュエーションは日本の債券利回りと比較してきわめて低い。 日本株が10%調整したた買いだ。 優れたファンドマネージャーに任せても良いし、小型株のインデックスも面白い。』 日本株買いの話が出たのは1月28日号なので、既に彼の買いゾーンに入っていると思いますが。 個人的に条件をつけさせてもらえば、政治が安定し、改革面での退行が止まり、国を挙げての株安政策が転換しない限り株価の低迷は続くと思う。 スフィンクスインベストリサーチの藻谷秀介氏は内外価格差解消と企業の決済構造の変化により、円高はかつてのような恐ろしい病魔ではなくなった。 と主張している。 実際過去の統計では円高と好景気はほぼ連動して発生していると。 通貨が強いということは基本的にいいことなんですね。 だからこそ規制乱発でわざわざ景気の首を絞めている、現在のていらくが残念で仕方がないわけです。 |
![]() ダウの1月22日安値は11634ドルでまだ安値更新していない。 ![]() ナスダックは安値更新しています。 ![]() S&P500も安値更新しています。 よって多数決によりダウもその内安値更新とかね。 まあそうなるかどうかはわかりませんが、全体的にアメリカ人は楽観しすぎのような気がする。 今回の問題の原因市場であるにもかかわらず、悲鳴が上がるほどには下がっていないでしょ。 よほど日本の下げのほうが悲惨だ。 |












